TotalEnergies SEは2026年7月23日に2026年第2四半期決算説明会を開催し、パトリック・プヤン会長兼CEOが中東で再燃した紛争について見解を述べた。
同社経営陣は、6月中旬以降、情勢が極めて不安定な状態が続いており、解決への期待は薄れていると指摘した。また、ホルムズ海峡におけるリスクを強調し、そこが断続的な戦場となっており、航行保険料が上昇していると述べた。
プヤン氏は、この紛争が同社の市場、事業活動、および今後の見通しに影響を与えていると明言した。一部の専門家は、現在この不安定な状況を新たな常態(ニューノーマル)と捉えており、関係者間の緊張に応じて海峡が閉鎖・開放を繰り返す状況を懸念している。
これらの発言は決算説明会の冒頭で行われ、その後、ジャン=ピエール・スブレール最高財務責任者(CFO)が四半期決算の詳細について報告を行った。