日本でインフルエンザの患者数が医療機関あたり平均14.90人に上り、警報レベルの10人を上回った。健康省は金曜日に、約3,000の監視医療機関からのデータに基づき、すべての47都道府県で感染が増加していると発表した。この増加は大規模流行の可能性を示唆している。
日本保健省は金曜日、先週の日曜日までの1週間で、監視対象の医療機関あたり新規インフルエンザ患者数が14.90人と、警報レベルの10人を上回ったと発表した。この数字は前週の6.29人から急増し、2.37倍に達した。全国で57,424件の症例が報告され、25都道府県で平均が10人を超えた。最も高いのは宮城県の28.58人で、次いで神奈川県28.47人、埼玉県27.91人、千葉県25.04人、北海道24.99人、沖縄県23.80人、東京都23.69人だった。警告レベルは30人である。
今年のインフルエンザ流行は9月末に始まり、過去20年で2番目に早い時期となった。10月3日頃に流行の開始が宣言された。学校への影響も深刻で、幼稚園、保育園、小中高で2,161から2,307校が部分または全面閉鎖を余儀なくされた（報告により数字が異なる）。
新潟大学公衆衛生学教授の斎藤礼子氏は、「現在広がっているインフルエンザA型株は非常に感染力が強く、幅広い年齢層に影響を及ぼす」と述べた。彼女はさらに、「少しでも体調が悪いと感じたら、学校や職場を休んで医師の診察を受けましょう。高齢者や重症化しやすい人はワクチン接種を検討してください」とアドバイスした。保健当局は、マスク着用、咳のエチケット、手洗いを推奨している。