世界ランキング1位のヤニック・シナーを含む複数のトップ選手が、グランドスラムの賞金をめぐる長年の対立が続いていることを受け、全米オープンの混合ダブルスへの出場ボイコットを検討している。
選手側は、四大大会の収益分配率を現在の12.5%から20%から22%に引き上げるよう要求しているが、主催者側はこれまでのところこの要求を拒否している。
「タイムズ」紙の報道によると、選手グループは特に混合ダブルスを標的にしているという。同種目は昨年、予選期間中に開催される2日間の独立したトーナメントとして刷新され、16ペアが出場し、優勝チームには100万ドルの賞金が与えられる。
同じ選手らは、今年ウィンブルドンの賞金総額が過去最高となる6,420万ポンドへ20%増額されたことを歓迎していた。彼らは共同声明を発表し、この変更を大会史上最大の単年引き上げであると評価した。
これより前、全仏オープンでは選手への収益分配が限られていることを強調するため、記者会見を15分で打ち切るなどの抗議活動が行われていた。