中東情勢の再燃を受け、投資家がハイテク株を売却したことで、月曜日のソウル株式市場は9%近く急落した。ベンチマークとなるKOSPI指数は669.01ポイント下落し、6,806.93で取引を終えた。
KOSPIは0.85%安で取引を開始したが、その後下げ幅を拡大し、20分間の取引停止となるサーキットブレーカーが発動された。同措置の発動は今年で7回目となる。
機関投資家と外国人はそれぞれ2兆2200億ウォン、1兆7000億ウォンの売り越しとなり、個人投資家は3兆9000億ウォンの買い越しとなった。サムスン電子は10.7%安の25万4500ウォン、SKハイニックスは15.37%安の184万5000ウォンで取引を終えた。
ホルムズ海峡の情勢を巡り米国とイランが新たな攻撃を応酬したことで、中東の不透明感が高まり、投資家心理が冷え込んだ。サムスン証券は、サムスン電子とSKハイニックスに連動する単一銘柄レバレッジ型ETFが新たに導入されたことがボラティリティを増幅させたと指摘している。