ソニーは、PlayStation本体を今後大幅な赤字で販売することはないと明言した。この発表は、同社のゲーム＆ネットワークサービス部門に関する最近の経営陣との質疑応答セッションの中で行われた。
ソニー・インタラクティブエンタテインメントの社長兼CEOである西野秀明氏は、セッションの中でハードウェアの価格設定について言及した。同氏は、上昇する部品コストをすべて企業側が負担する意図はなく、日本国外ではすでに価格改定を実施していると述べた。
西野氏は「原則として、ハードウェアを大幅な赤字で販売するつもりはない」と明言。その上で、顧客に提供する価値を理解してもらいつつ、市場の動向を注視していく考えを示した。
ソニーは2020年11月のPlayStation 5発売以降、複数回にわたって価格を引き上げており、直近では3月に価格改定が行われた。西野氏は、こうした価格変更によって顧客からの需要が減少したわけではないと指摘している。
これらのコメントは、次世代PlayStationがより高い価格設定になる可能性を示唆している。最近の内部情報では、PS6の1台あたりの部品コストが約960ドルに達すると試算されている。
