ソニーが今月初めに発表した会計年度報告書によると、AI需要に起因するメモリ不足が続いている影響で、PS5ハードウェアの販売台数は減少する見通しです。十時裕樹社長は、次世代ゲーム機の計画については現時点で未定であると述べています。
報告書では、ハードウェア不足が2027年まで続く可能性があることが指摘されており、ソニーはメモリを適正価格で確保できる範囲に基づいてPS5の販売目標を設定する方針です。アナリストのリース・エリオット氏は、ソニーはコスト増を吸収するよりもゲーム機の生産を抑制する道を選ぶ可能性が高く、状況次第では値上げの可能性もあると指摘しています。