テニスのトップ選手らは、ウィンブルドン選手権の賞金配分に対する抗議として、大会初週のメディア対応を制限する方針を明らかにした。これに対し、オールイングランド・ローンテニス・アンド・クローケー・クラブ（AELTC）は驚きと遺憾の意を表明している。今回の行動は、先月開催された全仏オープンで行われた同様の抗議活動に続くものとなる。
選手らは6月29日から7月5日までの期間中、記者会見やホスト放送局のインタビューを含め、1日あたりのメディア対応時間を15分に制限する。この決定は、ウィンブルドン側が総賞金額を20％増の6420万ポンドに引き上げたものの、選手らが求めていた7100万ポンドには届かなかったことを受けてなされた。
選手グループによると、ウィンブルドンにおける収益分配率は14.4％にとどまっており、2025年4月にグランドスラム各大会へ送付した書簡で提示した目標値である22％を下回っている。また、選手福祉基金の設立や公式選手評議会の設置に関する提案についても、実質的な回答が得られていないと指摘している。
AELTCの広報担当者は、この抗議活動に対して「驚きであり、残念だ」とコメントした。選手側は、今回のキャンペーンは単なる賞金額の問題にとどまらないと強調している。
報道によれば、要求が満たされない場合、全米オープンでの混合ダブルスボイコットも検討されるなど、抗議活動がさらに拡大する可能性がある。
