香港における癌の症例数は1983年以降2倍以上に増加したが、年齢調整死亡率は2023年までに人口10万人あたり71.1人にまでほぼ半減した。
香港で現代的な癌の追跡調査が始まった1983年当時、新規症例数は1万5000件、年齢調整死亡率は人口10万人あたり136.7人であった。40年後の2023年には、新規症例数は3万8000件に達したものの、死亡率は71.1人にまで低下した。
同年に癌は依然として最大の死因であり、約1万5000人、すなわち全死亡数の4分の1以上を占めた。香港の死亡率は、OECD平均の人口10万人あたり191人や、日本および韓国の死亡率を大きく下回る水準を維持している。
専門家は、高度な医薬品や治療法へのアクセスが改善されたことを成果の要因として挙げている。一方で、依然として検診率が低く、発見が遅れるケースが多いことが、予防に向けたさらなる進展を妨げていると指摘している。