米国からインドへの石炭輸出が急増し、アパラチアの鉱山をインド産業につなげているが、地元住民に深刻な環境・健康被害を強いている。ボルチモアでは輸出ターミナルの石炭粉じんが呼吸器疾患を悪化させ、インドのエンノールでは輸入石炭が漁村を汚染し生計を破壊している。この貿易ルートは、化石燃料依存とコミュニティの福祉の間のグローバルな緊張を象徴している。
米国からインドへの石炭貿易は過去5年間で大幅に拡大し、昨年の米国海外石炭輸送のほぼ4分の1がインドの発電、鉄鋼、セメントセクター向けとなった。国内需要の減少（2008年以来半減し、20年以内にほぼゼロへ）に直面し、米国石炭生産者は輸出へシフトし、6年ぶりの高水準に達した。採掘石炭の4分の1が今や国を離れ、しばしばCSXとCore Natural Resourcesが運営するボルチモアのターミナルを経由し、米国輸出の30%を扱う。 ボルチモアのカーティス・ベイ地区では、デビッド・ジョーンズのような住民が近くの石炭の山から粉じんにさらされ、ジョンズ・ホプキンス大学の研究で確認された高い喘息率と慢性呼吸器疾患を引き起こしている。高速道路保守作業員のジョーンズは健康を心配する：「これで人生が短くなる」。2021年12月のCSXターミナル爆発で12ブロックの住宅が粉じんに覆われた。環境活動家グレッグ・ソーテルは地元民を「CSXの無給社員」と呼び、清掃費や医療費を自己負担させられていると述べた。 一方、チェンナイ近郊のエンノールでは、漁師パンナー・セルバムが1980年代後半から石炭インフラのため村を追われた。カマラジャル港から供給される3つの州営発電所が汚染物を排出、喘息や皮膚疾患を蔓延させている。高温排水と飛灰が魚資源を破壊し、漁業を不可能に。「漁業は消えている」とパンナーは言い、子供たちに技術を継がせられるか疑問視。活動家バイシュナビ・P.は同地域を「住むに不適」と非難した。 インドは石炭の約11%を米国から輸入し、価格高騰時の代替供給源となっている。政府の輸入廃止公約にもかかわらず、カマラジャル港の新岸壁拡張など進む。両地域の抗議は人的コストを浮き彫りにし、人類学者ニコール・ファブリカントは石炭輸出を「多層的不正義」と呼び、気候暴力と結びつけた。グローバル脱炭素化圧力が高まる中、このルートの将来は地政学的変動と市場変動で不安定だ。
