米国森林局が実施する計画的な野焼きやその他の燃料削減対策が、森林火災による被害を抑えることで高い経済的リターンをもたらしていることが新たな研究で明らかになった。科学誌『サイエンス』に掲載されたこの研究では、米国西部で発生した数百件の火災を分析。その結果、1ドルの支出が健康被害、資産損失、排出コストなどの面で約4ドル分の損失回避につながっていることが判明した。
本分析では、2017年から2023年にかけて米国西部11州で発生した285件の森林火災を調査した。これらの対策により、延焼面積は全体で36%減少し、中程度から深刻な火災被害は26%抑制された。研究チームは、煙に関連する健康被害や生産性の低下で13億9000万ドル、構造物の被害で8億9500万ドル、二酸化炭素排出量で5億300万ドルの削減効果があったと推計している。2400エーカー(約971ヘクタール)を超える規模のプロジェクトが、最も費用対効果が高いことが確認された。